HOME

  • 会社案内
  • 製品紹介
  • 事業紹介
  • CSR活動
  • 決算公告
  • 資材調達
  • 採用情報

HOME > CSR活動 > 環境への取り組み

環境への取り組み

当社はISO14001の要求事項をもとに環境マネジメントシステムを構築し、環境保全活動を行っています
 2010 年度からは改正省エネ法に対応したエネルギー管理体制を当社環境マネジメントシステムに組み込み、省エネルギー活動を展開しています。

  • 環境マネジメント
  • 目標と実績
  • マテリアルバランス
  • 地球温暖化防止/省エネルギー
  • 環境会計
  • 環境コミュニケーション
  • 生物多様性保全
  • グリーン認証
  • 法令遵守の状況

環境マネジメント

方針・体制

平成29年度 環境方針

【基本理念】
 大電株式会社は、「環境問題が人類共通の重要課題である」ことを認識し、企業活動のあらゆる面で、よりよい地球環境への保全と効果的なエネルギー使用を目指し、社会に貢献する。

【行動指針】

  • 1.環境法規制及び顧客その他の要求事項を順守し、汚染の予防及び適切な環境保護に努める。
  • 2.環境パフォーマンスを向上させるため、環境マネジメントシステムを継続的に改善する。
  • 3.事業の活動・製品・サービスにおける環境負荷低減を目指し、次の項目を重点的に取り組む。
    • (1)環境に配慮した製品化
    • (2)環境に配慮した物品の優先的購入
    • (3)有害化学物質の購入・使用・排出の防止
    • (4)リデュース・リユース・リサイクルの推進
    • (5)エネルギー使用の合理化等による原単位の低減
  • 4.教育を通じ、生物多様性を含めた地球環境保全への貢献及び効果的なエネルギー使用に関する意識の高揚を図る。
  • 5.環境方針は、当社で働く人又は当社のために働く全ての人に周知するとともに、要求に応じて一般に公開する。
環境マネジメント組織図

環境マネジメント組織図

当社は、環境方針のもと上記の管理体制で環境保全活動を実施しています。
近年、有害な環境負荷も維持管理する状態であり、有益な環境側面の取り組みに力を入れています。
当社では有益な環境側面を改善のテーマとして捉え、日々活動を行っています。

会議・教育・監査

環境マネジメントシステムのISO14001:2015年版への移行

ISO14001:2015年版が発行されたことに伴い、当社は2015改正規格に準拠した環境マネジメントシステムを構築し、2016年から運用を開始しています。各事業所ともに2017年度中に審査機関による移行審査を受審します。

環境教育

環境マネジメントに関わりの深い内部監査員をはじめ、新入社員や管理監督者などに対して環境教育を行っています。
2016年度に環境事務局が実施した内部調査員や管理監督者などに対する教育は、表の通りです。

環境教育

内部監査・外部審査

本社・久留米事業所および佐賀・上峰事業所では、ISO14001の要求事項や環境マネジメントシステムに基づく取り決めが確実に実行されているかを確認するため、審査機関による外部審査と社内監査員による内部監査を実施し、システムの継続的な改善に努めています。
また、外部審査や内部監査での改善の指摘や改善の機会に対しては、是正処置や予防処置を行うことにより改善を図っています。特に予防処置は「改善提案」として捉え、積極的に発行しています。

内部監査・外部審査


内部監査

目標と実績

当社では環境方針や環境関係法規制、環境影響評価結果などをもとに環境目標を設定し、改善活動に積極的に取り組んでいます。

2016年度実績

2016年度は環境に配慮した製品化、環境に配慮した物品の優先的購入、有害化学物質管理活動の推進などに関する51テーマの取り組みを環境実施計画書に掲げて推進しました。

2016年度実績

2017年度目標

2017年度も引き続き環境に配慮した製品化、環境に配慮した物品の優先的購入、有害化学物質管理活動の推進などに関するテーマを掲げ環境保全活動を推進していきます。

2017年度目標

マテリアルバランス

当社は事業活動が環境に与えた影響をマテリアルバランスで表すとともに、環境保全に関わる費用とその効果を定量的に把握・分析し、環境会計として情報開示しています。

地球温暖化防止/省エネルギー

 当社では2010年4月施工の改正省エネ法に対応したエネルギー管理体制を構築し、エネルギー管理規程やエネルギー管理方針に基づき、省エネを推進しています。

エネルギー使用量とCO2排出量

●エネルギー使用量の推移
エネルギー使用量の推移
●CO2排出量の推移
CO2排出量の推移

省エネルギーの取り組み

●省エネルギー率について
  • 省エネ効率グラフ

    電力使用量と省エネ効果の推移(3事業所)

    省エネ効果(%)とは、省エネ量を電力使用量で割った値です。2013~2015年の具体的な省エネルギー取り組み内容の一例と省エネ量を右記の表に示します。なお、電力使用量、省エネ量は3事業所の実績を集計しています。

  • 省エネルギー取り組み内容

※ G はギガを、T はテラを表しています。 K(キロ)の1,000 倍がM(メガ)で、M(メガ)の1,000 倍がG(ギガ)、G(ギガ)の1,000 倍がT(テラ)となります。例えば、19.9GWh は、kWh で表すと、19,900,000kWh(1,990 万kWh)となります。

オフィスでの取り組み

毎年、クールビズ・ウォームビズに取り組んでいます。


クールビズポスター(H27)


ウォームビズポスター(H28)

また本社では、毎年、遮光・冷却効果がある多種多様なグリーンカーテンを育てています。


ゴーヤ


フウセンカズラ


ヘチマの花

環境会計

 当社では、2008 年度より環境会計を実施しており、今回が10回目となります。具体的には環境コストとその効果を定量的に把握するため「環境保全コスト」「環境保全効果」および「環境保全対策に伴う経済効果」を集計しています。

環境保全コスト

 環境負荷発生の防止や抑制、回避、環境影響の除去、発生した被害の回復、またはこれらに資する取り組みのための投資額および費用額を集計したものです。

環境保全コスト

環境保全コストの推移

環境保全効果

 環境負荷発生の防止、抑制または回避、影響の除去、発生した被害の回復、またはこれらに資する取り組みによる効果を物量単位で集計したものです。

事業活動に投入する資源に関する環境保全効果 事業活動から排出する環境負荷および廃棄物に関する環境保全効果

環境保全対策に伴う経済効果

 環境保全対策を進めた結果、当社の利益に貢献した効果を金額で集計しました。

環境保全対策に伴う経済効果

環境コミュニケーション

環境コミュニケーションの状況
佐賀・上峰事業所のISOニュース
本社・久留米事業所のISOニュース
佐賀事業所の環境ニュース
佐賀事業所の環境ニュース

生物多様性保全

当社では、以下のような生物多様性保全に取り組んでいます。

  • ・植樹、緑化、緑のカーテン
  • ・グリーン調達
  • ・有害化学物質管理
  • ・省資源・省エネルギー活動
  • ・ペーパレス化
  • ・再生ドラムの使用

2014年からは、生物多様性保全に関して「教育を通じ、生物多様性を含めた地球環境保全への貢献および効果的なエネルギー使用に関する意識の高揚を図る」を全社環境方針に追記し、活動を推進しています。

●緑化作業の実施

環境保全・生物多様性の取り組みに貢献する活動として、2015年度から「グリーンライフ活動(環境に配慮した暮らし)」を開始しました。活動内容は次のとおりです。

  • ・樹木整備(植樹・整枝・剪定)
  • ・花壇整備(土壌づくり、植栽、追肥、消毒)
  • ・緑地、芝地整備(除草、雑草対策、芝生手入れ)
  • ・グリーンカーテンの推進
  • ・事務所内緑化推進

本社グリーンカーテン

本社グリーンカーテンBefore
Before
本社グリーンカーテンAfter
After

久留米事業所 花壇整備

久留米事務所花壇整備Before
Before
久留米事務所花壇整備After
After

グリーン認証

久留米事業所は、2006年 リコー株式会社よりリコーグループ化学物質管理システム認証制度認定を取得、2008年 ソニー株式会社よりソニーグリーンパートナー認定証を取得し、2年毎に更新しています。

法令遵守の状況

●法令遵守への取り組み

遵守の手段として法的責任者をを設けています。また、環境法規制等一覧表を活用し、定期的に遵守状況をチェックしています。
また、新たに改正された法令については、社内掲示板、ISOニュースや関係者へのメールで改正内容の周知徹底を行っています。

●フロン排出抑制法

2015年4月から「フロン排出抑制法」が施行されました。フロン類の製造から廃棄までのライフサイクル全体を見据えた包括的な対策が必要になったことから、冷凍空調機器(第一種特定製品※)を使用しているユーザーにも機器の点検等の対策が必要になりました。当社も第一種特定製品を所有・使用しているため、社内標準「業務用冷凍空調機器管理標準」を定め、運用を開始しました。

※第一種特定製品
…業務用のエアコンディショナー並びに冷蔵機器および冷凍機器であって、冷媒としてフロン類が充填されているもの

●労働安全衛生法

2014年6月に「労働安全衛生法の一部を改正する法律」(平成26年法律第82号)が交付されました。この改正は、化学物質による健康被害が問題となった胆管がん事案など最近の労働災害の状況を踏まえ、労働災害を未然に防止するための仕組みの充実を目的としています。その中の一定の危険性・有害性が確認されている化学物質(安全データシートの交付が義務づけられている640物質)を対象とした危険性または有害性等の調査(リスクアセスメント)の義務化に関し、当社は2016年に「化学物質のリスクアセスメント〜ガイドライン〜」を作成し、教育等を実施しました。

●改正省エネ法

2013年にエネルギー使用の合理化等に対する法律(省エネ法)が改正され、エネルギー使用の合理化(省エネ)と電気需要の平準化がより求められるようになりました。当社は特定事業者(エネルギー年間使用量1500kl以上)であるとともに佐賀事業所が第二種指定工場(同1500kl以上)でもあるため、全社でエネルギー管理体制の高度化を進めています。

法令順守の状況

【環境への取り組みに関する受賞歴】
1989年(平成元) 佐賀工場がエネルギー管理優良工場として福岡通産局長賞を受賞
1995年(平成7) 本社工場が花壇や緑が地域の緑化に貢献したとして久留米市から表彰を受ける
1996年(平成8) 佐賀工場がエネルギー管理優良工場として資源エネルギー庁長官賞を受賞
2001年(平成13) 久留米事業所がエネルギー管理優良事業所として九州経済産業局長賞を受賞
2008年(平成20) 31fコンテナ輸送で㈳日本物流団体連合会から物流環境特別賞を受賞
2009年(平成21) 31fコンテナ輸送で九州グリーン物流パートナーシップ推進事業会長賞を受賞
31fコンテナ輸送で国土交通省から環境優良企業賞を受賞
2015年(平成27) 久留米事業所が3R活動の推進に貢献したとして福岡県から
福岡県循環型社会形成推進功労者知事表彰を受賞
環境への取り組み|大電株式会社

製品情報|製品種別毎の専用サイトへ移動します。

ネットワーク機器サービスサイトへ

ネットワーク機器
サービスサイト

メディアコンバータ・スイッチングハブ等の製品情報を掲載しています。

MORE

電線/電力機器サービスサイトへ

電線/電力機器
サービスサイト

電力ケーブル・通信ケーブル・光ファイバケーブル・電力用機材の製品情報を掲載しています。

MORE

FAロボットケーブルサービスサイトへ

FAロボットケーブル
サービスサイト

ロボットケーブル・OAケーブル・ハーネス加工品の製品情報を掲載しています。

MORE

産業機器サービスサイトへ

産業機器
サービスサイト

油圧バルブ・バッテリーインジケータ等の製品情報を掲載しています。

MORE

蛍光体サービスサイトへ

蛍光体
サービスサイト

白色LED用蛍光体・一般照明(蛍光ランプ)用蛍光体等の製品情報を掲載しています。

MORE

ページの先頭へ戻る